世界中には多くのうつ病患者がいます。国によってもうつ病への考え方も違っています。

デパスでうつ病退散


世界のうつ病事情

世界のうつ病事情

オーストラリアのクィーンズランド大学が2013年に「うつ病の世界地図」というものを製作し、世界地図の国ごとに色分けをして、国の人口とうつ病の患者の比率を出しました。最もうつ病の患者が多い国はアフガニスタンで、5人に1人がうつ病と認定されています。他にもホンジュラス、パレスチナ自治区、中東諸国や北アフリカ諸国といった地域がうつ病の比率が高い地域でした。逆に患者の比率が少ないがアジアであり、最もうつ病の患者が少なかったのは日本でした。

日本のうつ病事情

日本のうつ病事情

日本のうつ病患者の人口比率は2.5%となっています。これは約40人に1人がうつ病ということになります。それでも日本におけるうつ病の認定や、日本人の気質とも言われる「病気と知られたくなくつらい状況にありながら我慢をしている」状況もあると考えると、実際はもっと多いのではないかとされています。

アメリカのうつ病事情

アメリカのうつ病事情

アメリカではうつ病による経済的損失が5兆円にもおよぶとも指摘されており、その影響も強いと言えるでしょう。アメリカのうつ病比率は平均すると8~10%となっています。イメージとして「アメリカの都会では悩める人間が多く、向精神薬を常に飲んでいる」といったところがあります。

アメリカではうつへの理解が広まってり、精神科医以外の医師や、医師以外でも看護師・臨床心理士などが、患者がうつ病かそうでないかを探り、薬物治療を行う必要があるのかを鑑別し、診断できる致死意を持っています。

あらゆる疾患で通院する段階でアメリカの医師はうつ病への可能性とそのリスクを探ることもあり、アメリカでは精神科にかかる人が多くなるのです。日本でも少しずつ精神科への紹介も増えて来ているといえますが、医療体制の違いを感じます。

アメリカでは休職が大体三ヶ月までで、それ以上は失職につながる会社も多いと言います。カウンセリングを受け、精神科に通いながら日々の仕事を行う…という、「うつ病のリスクを感じたら精神科や内科に通いつつ、早めに抗うつ剤を飲みながら仕事に通う」というスタイルも多いのです。

まとめ

今でこそ減ってきましたが、日本では精神科にかかる、ということが恥という考えも多かったもの。全ての病気に当てはまりますが、早期発見と治療が最も重要です。長い期間がかかるうつ病。しっかりとした休養を取るのが一番ですが、それが必要な状態になる前に「うつの予兆」と付き合うスタイルが日本にも必要かもしれません。